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メンテナンスはどのような調律師に依頼すべきか? ①

一般にメーカー系列や調律師協会の会員やスタインウェイ会等に所属の調律師に依頼すれば安心という風に考えられる方が多いかと思いますが、私見ですが過去の経験からするとこれらはあまりあてにはなりません。

何故かというと、そもそも本来の職人の技術を身に付けるには、たくさんの研修を受けたから上手くなると云うものではなく、特に調整(整調)について地味な作業(調整)を繰り返すことで初めて体得できるものだからです。
 
それでは良い調律師を選ぶ基準は?と問われると、言葉で説明すると調律(音程を合わせる作業)だけでなく、精密な調整が出来て仕上げの整音もきちんと出来る調律師が良いといことになります。

しかし現状では、この当たり前のことが当たり前にできる調律師が自体が少数ですし、仮に十分な技術力があっても調律師自身の調整に対する意識レベルが低ければ仕上がりに難があります。
 
1970年代のピアノがたくさん売れていた時代は、ヤマハもカワイも独自の調律学校で、高卒者を対象に1年間で調律(音程を合わせる作業)を学ばせ、卒業後はすぐに外回りの有料調律をしていました。

また当時は同じ町内にたくさんお客様がいたので非常に効率良く巡回でき、成績も売り上げ至上主義なので、会社から1日に出来るだけ多くの調律をこなすことが要求されるので、日常業務の中で1台のピアノをじっくり丁寧に仕上げるという経験がなく、これは現在のように嘱託調律師がメインになっても同じような傾向があります。

そのような事情で、本来の調律師として必要な何年もの下積みの期間がないまま、有料調律(音程を合わせる作業)をしてきて現在に至っています。

唯一の例外は、当時、高級ピアノのスタインウェイの 日本総代理店だった松尾楽器さんには余裕があったようで、調律学校の卒業生に給料を払いながら、自前で何年もお金にならない調整や整音の基礎訓練ををして、お客様も高額なスタインウェイだったので、日常業務のなかでも時間をかけた整調・調律・整音を行なうことができたので自然に優秀な調律師も育ったようです。

しかしその人たちも既に60歳以上になりましたし、スタインウェイ・ジャパンができてからメーカーの効率重視で、お金と時間をかけて若い技術者を一から育てるということがなくなりました。
  
職人としての調律師を育てるためには、何年もお金にならない下積みの訓練期間が必要なのですが、今では本来の職人としての技術を持った調律師を育てるのは至難のわざで、そのような事情で若くて優秀な調律師は極めて少数ということになります。

さらに仮に下積みの期間を作っても特に調整(整調)作業は地味で細かい作業の積み重ねで、ピアノが好きで余程技術に対して情熱がある人でないとすぐ辞めてしまうので、優秀な調律師を育てるの至難のことです。













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株式会社浜松ピアノ 代表取締役社長

植田 信五


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